FXとは?
1.FX(外国為替証拠金取引)とは?
2.そもそも外国為替とは?
3.株式とは違い24時間取引可能
4.少額から始められるレバレッジ
5.通貨ペアとは?
6.通貨の金利差「スワップポイント」

FXの基礎知識
1.取引の際にはスプレッドに注意
2.レートの最小単位Pips(ピップス)
3.リスクコントロールを知る
4.マージンコールと強制ロスカット
5.ロスカット(損切り)は超重要
6.相場を分析する2つの方法
7.いろいろな注文方法の解説
8.自分に合った投資期間選び
9.余剰資金を使って投資する
10.FXでの税金知識



←サイドバーに中級者向け記事
チャートの見方(テクニカル分析)
1.チャートからトレンドを読む
2.基本中の基本「ローソク足」
3.値動きを平均化「移動平均線」
4.トレンドを把握「トレンドライン」
5.「RSI」で加熱度のチェック
6.「MACD」で売買タイミングを計る

情報活用(ファンダメンタル分析)
1.ニュースや政策から相場を読む
2.経済指標の発表をチェック
3.要人の発言によって・・・
4.災害が起きると・・・
5.為替を動かす情報とは?
6.情報はどこから入手?

まずはデモトレードに挑戦
1.実戦の前にまずはデモトレード
2.チャートの見方を練習
3.注文の仕方・数値の見方を確認
4.取引システムは使いやすい?
5.勝てるまで口座は開かない
6.オススメのデモトレード口座
FX口座の選び方
1.FX口座を選ぶ際のポイント
2.くりっく365とは?
3.信託保全について
4.開設に必要な初回入金額
5.口座開設手続きの概要
6.オススメのFX口座

FX実践体験記
1.見方をチェック(1日目)
2.相場上昇でもプラス0(2日目)
3.安値買いで相場上昇(3日目)
4.負けて負けて また負けて(4日目)
5.予想外な結末(最終日)

FXで勝つためのポイント
1.自分の投資スタイルを確立する
2.トレンドに乗るのが基本
3.ナンピンと塩漬けは厳禁
4.取引記録を付けておく
5.ロスカットはしっかりと
6.ポジションを持たないという選択肢
7.大儲けを狙わない

大証FXが今秋で取引休止

以前から人気が低迷していた「大証FX」が取引を休止することが発表されました。以下引用です。

日本取引所グループは、傘下の大阪証券取引所が運営している外国為替証拠金取引(FX)市場「大証FX」を今秋に休止する。取引量の低迷が要因だ。

大証FXは2009年7月に開設され、当初は順調に取引量を拡大した。しかし、その後の税制改正などにより、FX専業の会社やネット証券が運営し、取引所を介さない「店頭FX」に対する優位性を失った。手数料が低い店頭FXに顧客を奪われた結果、「ピーク時の4分の1に減少し、事業として成り立たない」(日本取引所グループの斉藤惇最高経営責任者=CEO)ため、休止を決めた。

決済の猶予期間を半年程度を設け、休止の目途は10月としている。

引用元:大証FX取引市場が今秋休止 取引低迷で



<開始直後から不人気>

現在メジャーなのは店頭取引ですが、すべてのFX取引が申告分離課税化される前は「取引所取引」と呼ばれる申告分離課税が適用される「くりっく365」もある程度支持されていました。

その状態で進出してきたのが「大証FX」。こちらも取引所取引となっているため申告分離課税が適用され、また「注文板」「買い気配」など株式投資に近い(らしい)取引が可能という「くりっく365」との明確な色分けもされていました。

しかしサービス開始直後から圧倒的不人気。私もいくつも「大証FX」のFX口座のデータはまとめましたが、「本当に使っている人がいるのか?」と疑問になってしまうほど取引しているという話が出てこない不人気振りでした。


<とにかく分かりにくい>

一応私もFXトレーダーなので「大証FX」が開始されて少ししてからデモ口座でのトレードをやってみたことがあります。

その印象は「分かりにくい」の一言。通常のFXトレードとはまったく違う取引方法となっているために、従来のFX口座から「大証FX」の口座に慣れていくのはかなりの手間がかかることでしょう。

またメリットがそれほど大きくないという点もあります。確かにその当時は申告分離課税は貴重でしたが「くりっく365」があれば事足りますし、「大証FX」は店頭取引とは違って取引手数料もあります。またスプレッドの概念がないことはメリットというべきかどうか。明確なメリットといえば「板情報」を見れることぐらいでしょうか。


<実は予想できていた?>

1年ほど前に「東京証券取引所グループと大阪証券取引所の経営統合」のニュースは発表された際に、同じ取引所取引である「東京証券取引所のくりっく365」と「大阪証券取引所の大証FX」の2ついらないだろうとは思いました。

統合されて同じグループとなるわけで、しかも「大証FX」の目に見える不人気があるわけですから、「大証FX」の休止は別段驚くことでもないと言えます。


これから取引休止から終了へと向かっていく気がしないでもないですが、取引所取引という強みを生かして何らかのパワーアップを遂げて帰ってくることもあるかもしれないですね。とりあえずは休止の流れということで知っておいたほうがいいかもしれません。


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なぜFX業者は社名変更するのか

私の口座も「一応」開設してある「サイバーエージェントFX」の社名変更のニュースを今日知りました。FX業者というのはすぐに社名・サービス名を変更しますから驚くことではないですが、そもそもなぜFX業者は社名変更したがるのでしょうか、今回はそのあたりについて書いていきます。


<合併統合が多いから>

大部分を占めるのがおそらく「合併・統合による社名変更」です。

レバレッジ規制競争の際に3分の1程度のFX業者がその影響を受けて消えていきましたが、その撤退方法として合併・統合も多数ありました。

合併統合したから必ずしも社名変更というわけではありませんが、それにより社名変更したところもありますし、今回の社名変更も「ヤフー」が「サイバーエージェントFX」を買収しところから始まっていますから、やはり社名変更の理由として「合併・統合」は大きいのではないかと思います。


もちろん買収もそうですね。「DMMFX」などはFX業務の権利が欲しいため「SVC證券」を買収し、「SVC證券」のFXサービスはそのままに「DMMFX」を新サービスとして立ち上げ、「SVC證券」の名称を「DMM.com証券」へと変更させています。


<販売促進のため>

理由としては小さいと思いますが、サービス内容の変更に伴い社名変更を行うという可能性はあります。

過去にもあったと思いますが、新サービスを始める際に「新サービスの新規顧客+既存のサービスの顧客の移行」で事業規模の拡大を狙った例があります。

既存のサービスのまま続けても新規顧客はなかなか増えませんから、社名を変更して新サービスとして打ち出すことでまた新たな新規顧客を開拓しようという試みなのでしょう。


<過去の不祥事の消去>

一番厄介な理由が、過去にあった行政処分などの問題を隠すために社名変更するタイプです。

実はこのタイプも結構多く、「行政処分を受ける→処分期間終了→社名を変更」という流れは良く見ます。

どう考えても「行政処分を受けた業者」というレッテルをはがすためのイメージ戦略です。おそらく社名で検索されて不都合な情報を得られないようにする目的もあるでしょう。

実際過去に行政処分に受けた業者を見てみましたが、ある業者は行政処分の後に2度も社名が変更され、現在は行政処分を受けたというイメージが全くなくなっています。私もそのころはすでにFXに関わっていましたが、それでも記憶にないほど社名変更は悪いイメージの払拭に効果があるようです。


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リーマンショック以後の政策金利の動向

2008年のリーマンショックにより、各国の政策金利が大きく下がったことはFXに関わっている人なら知っていてもおかしくありません。

この現象により「円キャリートレードによるスワップ投資」が実質的な終焉を向かえ、スワップ投資自体の人気も急落、FX口座によってはスワップの表記すらしないところも出てきたほど。

そこで今回はこのリーマンショック以後の数年で各国の政策金利がどのように変化してきたかを追いたいと思います。


<日米の政策金利>

リーマンショックが起こったのが2008年9月、その時点での日本の政策金利は「0.5%」、アメリカの政策金利は「2%」でした。

しかしリーマンショック以後、わずか3ヶ月の間に日本の政策金利は「0.1%(0〜0.1%)」、アメリカの政策金利は「0.25%(0〜0.25%)」となり、現在までその政策金利は変わっていません。

最近の日本はアベノミクスで経済転換を図っていますし、アメリカも量的緩和を縮小していくという経済の復興が見て取れますから、そろそろ政策金利の上昇があるのではないかと予想できます。


<ユーロ、豪の政策金利>

ユーロとオーストラリアという2つの関係性が薄そうな国同士ですが、どちらも政策金利の動きが似ていました。

リーマンショック時のユーロの政策金利は「4.25%」、オーストラリアが「7%」。どちらもとても高く。特に豪ドルの方はテレビ番組でオススメの外貨預金としても紹介されていたほど。

その後どちらも急ではなくそこそこ緩やかな変化により政策金利を減少させていきます。

しかしユーロは2011年4月に「1%」から「1.25%」に利上げ、オーストラリアはもっと早い2009年10月に「3%」から「3.25%」へと利上げしています。 

ですがその後、ユーロは最大で「1.5%」まで上昇したものの現在は「0.25%」、オーストラリアは最大で「4.75%」まで戻したものの、現在は「2.5%」の政策金利となっています。

どちらもリーマンショックからいったん立ち直ったように見えたものの、そこからまた利下げするという悲しい推移を見せています。特にオーストラリアの方は政策金利が上昇する際に「まだ早い」という声もあり、そちらの判断が正しかったように見えなくもないです。もちろんリーマンショック以外の問題もあったのかもしれません。


<新興国の政策金利>

南アフリカランドはリーマンショック時が「12%」と非常に高く、現在は「5.5%」となっています。今年1月に利上げということで、南アフリカランドの注目が集まっているよう。背景にはストライキによるインフレリスクの増大があり、通貨安+金利上昇が予想されています。

だいぶ前に注目が集まった新興国通貨の「メキシコペソ」。情報が少なく断片的なデータですが、08年12月時点での政策金利が「8%」、そして現在が「3.5%」になっています。インフレ要因があるために注目しておきたい通貨となりそう。

リーマンショック以後もスワップ投資の対象として紹介されることもあった「トルコリラ」は、リーマンショック時は「16.75%」というとてつもないスワップとなっていて、現在は「10%」。ただこの10%というのは去年12月の「4.5%」からの急激な利上げということで、全うな動きの中での配慮という感じはしません。飛びつくのはさすがに危険にみえます。


全体的に見てもリーマンショックの傷跡はまだ残っているようですが、新興国関連での金利の変動が大きいようで、政策金利自体の注目度はむしろ高まっている気がします。


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ランダムな結果をどうやって信じると・・・

つい先日、トレードの検証の扱いに関してトンチンカンな記事を見かけまして、まぁいつもの広告目的の中身のないFXブログなのは分かっているのですが、その内容が「検証に意味はない」というムッとしてしまうもの。検証関連ということでこのブログではやはり触れておきたいということで今回の記事「検証に意味はあるのか」を書きます。


<コイン投げの占い師>

はい、時々使う例えですが、今回は久々にコイン投げが登場します。コイン投げというのは裏が出るか表が出るかを当てるというゲームです。今回は賭けません。

さて、このコイン投げというのは、裏が出る確率50%、そして表が出る確率50%ということで、普通に当てようとしても2分の1の確率でしか当たりません。


どうやって2分の1以上の確率で当てようかと悩んでいるとき、登場したのが「占い師」。この「占い師」は2分の1以上の確率でコインの裏表を当てることができると自称しています。

それを信じて「占い師」の予言どおりにコイン投げのゲームを行っていきますが、「あれ?そんなによくならないなぁ」と感じてきました。

そこで「占い師」の予言の精度をこれまでの結果から調べてみると、その精度は50%であることが分かりました。50%であれば予言どおりに選んでも適当に選んでもその結果は変わらないということです。「占い師」を信用するのは難しくなってきました。

しかし次に「占い師」はこう言うのでした。

「私の予言の精度を上げる方法がある。私の予言が2回外れた次の予言は50%よりも高い精度で正解を当てるだろう」

この「占い師」を信じてその方法を試してみるでしょうか?


<無限の可能性>

勘違いされる方が多いのですが、テクニカルのほとんどは全く機能していません。ですがそれが機能していないことに気付かない方は結構多いです。

その理由はパラメーターをいじることで機能する可能性があると勘違いしているからでしょう。つまり機能しないと分かった場合、パラメーターを変えることで打破しようとしていまうわけです。パラメーターの変化は無限の可能性がありますから、いつまで経ってもそのテクニカルが有効ではないという判断を下しません。

パラメーターには、時間軸(時間足、日足など)、計算数値、日数などがあるほか、さらに他のテクニカルとの組み合わせまでありますから、その中のどれかに正解があるだろうという思い込みが発生しているのでしょう。


<検証をしないと・・・>

と、すこし話がずれましたが、検証を行わないとテクニカルの有効性が分かりません。よく「検証では確証は得られない」という表現をされますが、検証によって有効性が示されないのであれば、先ほどのように「占い師」の言葉を信じているのと同じです。

もしもテクニカルに有効性があるのであれば、検証によってそれが示されないということは絶対にありえません。私が言いたいのは先ほどの「占い師」の予言の結果のように精度が50%だと分かったのに、それは「検証では確証は得られないから」で終わらせるのはいくらなんでも無理なのではないかと言っているのです。

検証ではランダムな結果なのに、それ以上何があるのでしょうか?メンタルがどうとか相場観がどうとか言いたいのは分かりますが、そういった不確かなものを信じるくらいだったら検証の結果を鵜呑みしたほうがマシではないでしょうか。


「検証に意味はあるのか」という問いかけですが、私はこう答えるでしょう

「ないと考えるほうが不自然」



追記:外為オンラインの約款が変わる予定ですが、そこには1000通貨取引の文字が。もしかしたら外為オンラインで1000通貨取引が可能になるのかもしれません。


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2014年のグリーンジャンボ宝くじの期待値

今日2月14日が何の日かご存知ですか? 年に1度の国民的イベント、グリーンジャンボ宝くじの発売日です(笑)

去年の年末ジャンボ以降、今年度初のジャンボ系宝くじとなります。

去年のグリーンジャンボは1等前後賞で5億5000万円でしたが、今年のグリーンジャンボは1等前後賞で5億円と少し後退。当せん金額の違うミニジャンボのようなものも発売されず、また特別賞も用意されておらず、いたってシンプルな内容の宝くじ構成となっています。

では期待値の計算に行きましょう。


グリーンジャンボ宝くじ(第655回全国自治宝くじ)

(3億×1)+(1億×2)+(10万×99)+(1000万×4)+(100万×100)+(5万×2000)+(1万×10万)+(3000×10万)+(300×100万)

=3億+2億+990万+4000万+1億+1億+1億+3億+3億

=14億4990万


14億4990万÷30億=0.4833

0.4833×100=48.33

期待値=48.33%



去年のグリーンジャンボの期待値と全く同じ48.33%という期待値となりました。ジャンボ系宝くじの期待値平均は最近上がってますから、48.33%というのは平均やや上ぐらいの期待値になると思います。


そういえば3000円って100分の1の確率で当せんするはず、私が宝くじを買い始めて5年くらいなりますし、年5回のジャンボ系すべてを2〜3枚づつ買ってますから、そろそろ1回ぐらい3000円が当たってもいいころな気がします。3000円当たったら・・・それなりに嬉しいなぁ(笑)


はぁ、それにしても、せっかくのバレンタインですから一個ぐらいチョコ欲しかった・・・悲しい(泣)


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FXにも導入される?暗号通貨とは何か

ネットを見ていて時たまある「全く理解することのできない物事」の一つをまた発見してしまいました。まずは引用です。

新しい「通貨」が続々と生まれているのをご存じだろうか。発端はビットコインだ。ビットコインと同様のアイデアに基づく「暗号通貨」はこの数年で急増し、現在は100種類以上が確認できる。

こうした暗号通貨が急増した理由のひとつは、あわよくば一獲千金の夢が見られるゲーム感覚の「採掘」だろう。暗号通貨の多くは膨大な計算作業から正解を導き出すことで、報酬として通貨がもらえる。この計算作業は「採掘」と呼ばれ、インターネットにつながったパソコンが一台あれば誰でも採掘に参加できる。

〜中略〜

FXトレーダーにとっても暗号通貨は身近な話題だ。世界的なFX大手のアヴァトレードなど、FXの定番取引ツール「メタトレーダー4」を利用して暗号通貨を取引できる会社もある。

日本ではまだ暗号通貨が取引できるFX会社はない。従来の法規制を当てはめにくいためだろう。FXやバイナリーオプションの登場直後がそうだったように、暗号通貨もおそらくは実際の取引が先行して、あとから法規制が追いかける形になるのではないだろうか。こうした状況からすると年内にもビットコインなど暗号通貨を扱うFX会社が出てくるのではと見ているが、果たして。

引用元:続々生まれる新手の「暗号通貨」


ということで、この「暗号通貨」というものがFXの取引対象となる日も来るのではないかというこの記事。問題はその「暗号通貨」が何かということなのですが、これがいくら読んでも理解することができませんでした。今回はその「暗号通貨」について分かった限り書いていきます(今回は内容に自信がないので参考程度に読んでください)。


<データとして所持する通貨>

「暗号通貨(仮想通貨)」というのは様々なサービスで利用することのできるお金のこと、そしてこの通貨はデータで管理・やり取りされるため銀行などを通じる必要がなく、手数料が発生しない。これから取り扱いサービスが増えることによって本当にお金のように使う日も来るかもしれない・・・という説明ですが、真っ先に思ったのが一般的に使われている「電子マネー」と「暗号通貨」は何が違うの?ということ。

この決定的な違いは「暗号通貨」はデータとして「実際に所持している」という点のようです。「電子マネー」というのは買い物の際に使うポイントのようなもので、確かに一般的に価値は認められていますがいろいろなところで使ったりはできません。一方「暗号通貨」というのはデータとして所持するお金ですから、そのお金に価値を認めている人同士であればどのような形でも取引が可能なわけです。

実際のお金の成り立ちというのも「価値があると思っている」というところに寄与していますから、この「暗号通貨」の価値が一般的になれば世界中で使える可能性もあると。データの管理的な問題がないとは思えませんが・・・


<採掘(マイニング)>

この「暗号通貨」の最大の不思議ポイントは「お金を採掘する」ということ。ここで「?」マークが浮かんでもおかしくありません。私もそうです(笑)

このお金を採掘するというのは、暗号通貨が生成されるために「採掘(マイニング)」という作業が必要となること。採掘というのはアプリケーションを使った作業によるもので、これが完了すると新しい「暗号通貨」が発行され、その採掘を行った人にその発行された「暗号通貨」が渡されます。

とてもゲーム的な話で眉につばをつけないと聞いてられないのですが、調べた限りではコレが事実のようです。つまりは無から有を生み出している状態、錬金術じゃないですか(笑)もちろん制限はあります。


<将来性はない>

この「暗号通貨」ははっきり言って将来性はないと思います。

「セカンドライフ」がいい例ですね。あれは「仮想通貨」としてやり取りして、しかも実際に現金に交換可能だったと思いますが、あっという間に廃れましたし、なによりも法的な問題も見え隠れしていました。

今回はデータ的とは言え、勝手に通貨を発行して価値を認めているのですから法的な問題は「絶対に」避けられません。ロシアではすでに非合法化されましたし、日本でもそういったものが受け入れられるとは少し考えにくいです。

価値が高騰しているとかでニュースでも見たことがあり、市場として加熱はしているのでしょうが、手を出すと痛い目を見そうな気がしないでもないです。これも「バブル」の一つではないかと思っています。


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ここ最近の日経の乱高下の原因

私はあまりニュースは見ないほうなのですが、それでもここ数日で何度も目にしたのが「日経平均の乱高下」のニュース。数日で1000円以上下げたとか、戻しで200円以上上げているとか、ニュースになるほどですから結構な値動きなのでしょう。今回はその日経平均の動きが激しくなったことについて調べてみたいと思います。


<ここ数日の日経平均>

まずニュースの原因となった日経平均の動きから追ってみます。

1月29日の段階での日経平均株価は15383円、そこから4日連続で下げ、2月4日には14008円という安値をつけます。今日は2月7日ですが、現在時点で14439円とそこそこ大きな戻しとなっています。

4日で1000円以上の下げというのは大きいですね。過去になかったわけではないですが、ニュースになるくらいのことではあると思います。戻しのほうはそれほどでもないですが、おそらく円相場に関係してニュースになったのではないかと。

104円台を推移していたドル円相場が日経平均と同じく急落し100円台に、そしてそこから少し円安方向へと動いて日経平均も良化したという状況でしょうか。


<動きとその背景>

背景としては円高、円安と言うよりは、「新興国の経済不安からの世界同時株安」の動きを受けて日経平均が動いているよう。以下引用です。

新興国リスクへの警戒感から世界同時株安の様相に陥り、日本の株式市場でも日経平均株価が連日のように下落している。2014年2月4日の終値は前日比610円66銭安の1万4008円47銭。下げ幅は今年最大で、3か月ぶりに1万4100円を割り込んだ。

その問題視されている新興国市場だが、MSCI(モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル)が新興国の平均株価として定めているMSCI新興国市場株価指数でみると最近の1か月で7.5%程度下落し、下げ幅は13年1年間の5%を上回ってしまった。

引用元:新興国経済不安で世界同時株安、日本も直撃 きっかけはアルゼンチン、中国、ウクライナ…



新興国での不安と言うのは中国の景気指数の悪化、アルゼンチンの通貨切り下げ、ウクライナの政治情勢の悪化、また他の国の影響もあるにはあるようです。

そしてこういった経済状況の悪化が影響してきて世界同時株安が起こり、当然のごとく日本の日経平均にも影響を与えることになったということのようです。


テレビでは「アベノミクスの不信感による下落」と解説されていましたが、すでに半年以上も前からアベノミクス関連の動きは終わっていて、それどころかアベノミクスの実現度についての疑問も同じく半年以上前から言われています。ですから今回の件はアベノミクスとはほとんど関係ありません。マスコミというのはいつだって政府の敵なんでしょうか(苦笑)


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トレンドラインに有効性はない(と思う)

もう何年も悩ませてきたライン系トレードの有効性、すでに多くの検証を経てその有効性のなさは実感しているのですが、今回こそライン系最後の検証と思って始めたトレンドライン検証の結果が出たので報告します。

今回のトレンドラインの検証のルールは、仕掛けはラインからの反発、ラインのブレイク、ライン裏の反発の3つの仕掛けのみにし、チャネルトレンドラインを含むノーマルではない見方についてはすべて排除。また比較的綺麗なトレンドライン、誰にでも確認できる明確なトレンドラインのみに絞ってトレードを行う。

リミットとストップについては、ストップはラインを参考にしてラインの外側を使った切上げ式、リミットはストップの値を参考に適正な値か、もしくは勢いがある場合は設定なしで切上げに期待、というスタイル。


<-1234>

こういったトレードを3ヶ月、124トレード行った結果、「-1234」という冗談みたいな結果が出てきました。1234と並んだのもありますが、1トレードあたり約-10Pipsというマイナスの大きさも衝撃的です。

月ごとで見ると、10〜11月期が-664Pips、11〜12月期が-478Pips、1月期が-92Pipsという全期間でのマイナスを確認。勝率はトータルで約21.5%です。


この場合マイナスが大きいのは特に問題ないです。偏りが発生してそうなることは今までもあったので、大きいこと自体には問題はないですが、プラスではなかったというのは大きいでしょうね。機能していると言われていたトレンドラインが3ヶ月もの間何の有効性も発揮しなかったというのはそれなりに重要な結果です。

12月と1月という相場が不安定な時期の検証ということで、検証結果が揺らいだのかもという思いがないわけではないですが、実際にトレンドラインだけでトレードしてみて機能している感じは全くなかったというのも感じています。この検証のきっかけとなったランダムなチャートで再現できるトレンドラインと違いを見つけることができません。


<逆の有効性?>

この結果を受けてもしかしたら逆の有効性があるのかも?という思いも出ています。ストップがそれほど大きいわけでもなく、リミットが異様に大きいわけでもないのに124トレード-1234Pipsという結果はなかなか出ない結果です。過去の例を見てもここまでのマイナスは珍しいレベル。

ということは逆の有効性があるのでは?と考えられなくもないです。トレンドラインの逆の仕掛けというのもかなり妙な話ですが、ダマシ的な動きによって相場が誘導されていて、結果的に逆側からの有効性が発揮されているという可能性もなくはないでしょう。

検証3ヶ月という期間の短さという納得していない点もありますから、もう少し検証は続けて行きたいと思います。おそらく結果としては変わらないでしょうが、少しの可能性でも追っておきたいのが今の状況です。


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